● 不妊治療にかかる費用と助成制度
不妊治療にかかる費用と助成制度についてまとめました！
不妊治療は、治療内容によって費用が大きく異なります。
タイミング法や人工授精は比較的安価ですが、体外受精や顕微授精になると1回あたり数十万円かかることも。
費用面で治療の開始やステップアップをためらう方も多いのが現実です。
以下に目安となる費用をまとめました。
各治療の費用の目安
不妊治療は段階的に進むため、治療ごとに費用の差があります。
特に高度治療では費用が大きくなるため、あらかじめ目安を知っておくことが重要です。
以下に、主な治療法ごとの費用の目安を表にまとめました（1回あたり・自費診療の場合の参考金額）。
| 治療法 | 内容の概要 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| タイミング法 | 排卵日を予測し性交を指導 | 数千円〜1万円 |
| 人工授精 | 精子を子宮内に注入 | 約1万〜3万円 |
| 体外受精 | 卵子と精子を体外で受精させ移植 | 約30万〜60万円 |
| 顕微授精 | 卵子に精子を1つ注入し受精 | 約40万〜70万円 |
| 胚凍結 | 受精卵を凍結保存 | 約5万〜10万円 |
| 胚移植 | 凍結胚を解凍・子宮に戻す | 約10万〜20万円 |
※クリニックや地域によって異なるため、事前確認が必要です。
現在、保険適用が拡大され、体外受精や顕微授精も一定条件で保険診療が可能になりました。
保険適用外の場合でも、自治体による助成制度が利用できるケースがあります。
助成金や補助制度の活用方法
不妊治療は経済的負担が大きいため、各種の助成制度や補助金を上手に活用することが大切です。
制度の内容は自治体によって異なりますが、基本的なポイントは以下の通りです。
主な助成・補助制度の活用ポイント：
- 保険適用外治療の補助
体外受精や顕微授精など、自費診療に対して助成金が支給されることがあります。 - 申請には条件あり
年齢制限（例：治療開始時に43歳未満）や所得制限が設けられている場合が多いです。 - 必要書類の準備
医師の証明書、領収書、住民票などの提出が求められます。 - 申請期限に注意
治療終了後◯ヶ月以内など、期限が設けられているため早めの手続きが必要です。 - 都道府県や市区町村の制度を確認
同じ地域でも、都と区、市と町で内容が異なる場合があります。
治療前に自治体の窓口や公式サイトで最新情報を確認し、自分に合った制度を確実に利用しましょう。
費用面の不安を軽減する大きな助けになります。
費用の負担を軽減するためのポイント
不妊治療は継続的に費用がかかるため、計画的な準備と制度の活用が重要です。
経済的負担を少しでも軽くするためのポイントを以下にまとめました。
費用軽減のための具体的な対策：
- 保険診療を優先的に利用
2022年から体外受精や顕微授精にも保険が適用され、自己負担は3割に。年齢や回数制限があるため、条件を事前に確認しましょう。 - 高額療養費制度の活用
同じ月に医療費が一定額を超えた場合、自己負担額が軽減される制度です（保険診療のみ対象）。 - 医療費控除の申請
年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告で一部が還付されることがあります。通院交通費や薬代も対象に含まれるので領収書を保管しましょう。 - 助成金制度の併用
保険適用外の治療に対して、自治体の助成制度を活用することでさらなる負担軽減が可能です。 - 治療の見通しを立てる
医師と相談し、治療の段階や方針を明確にしておくことで、無駄な費用や回り道を避けられます。
制度の利用には申請条件や期限があります。早めに情報を集め、家計と治療の両立を図りましょう。
● 実体験
治療費について
一般婦人科の通院していた時期は、毎朝起床時に基礎体温を測り、排卵予測日前後では1日2回排卵チェッカーを使い、タイミングを取るタイミング法をしていました。
この頃は3ヶ月に1度の受診頻度でしたので、診察代よりも処方される漢方代や排卵検査薬の費用のほうが気になっていました。
後からわかったことですが、多嚢胞性卵巣症候群の疑いがあり1周期に5日間ほど測定する必要がありました。
その場合、私が使っていたドゥーテストは10回分が3300円だったので、陰性だったときは妙に無駄にした気持ちが強かったです。
薬局で購入する時には店員さんに「またこの人買いに来た。先月もダメだったんだ。」なんて思われてるんじゃないかと思って毎月別の薬局に行ったり、Amazonで購入したりしていました。
絶対覚えているわけないのに、何度もリセットされて挫折し続けるとね…
不妊治療を頑張っている人には排卵検査薬や妊娠検査薬を無料配布してくれたらなと思っていました。
もちろん、保険適用になっただけでも十分感謝しています！
一般婦人科〜不妊治療専門クリニックでの治療費については別記事でまとめます。
助成金について
最初に受診していた自治体での助成制度は一般不妊治療の初回だけでした。
かつ、申請期間が短期間であったため、助成制度を検討した頃には申請資格がありませんでした…
不妊治療を検討したらまずはお住まいの自治体が助成制度を設けているかを確認しましょう！
保険適用になってから助成制度を廃止した自治体もあるようなので要注意です。
また、助成制度を受けられない病院もあるようなので、通院される病院が助成制度を利用できるかも事前に調べておくべきです！
助成制度のポイント：
- 所得制限や年齢制限がある場合がある
- 自治体によって助成内容が異なる
- 申請には治療証明書などの書類が必要
治療前に、自身の自治体の制度や保険の適用範囲をしっかり確認しておくことが、経済的な不安を軽減する第一歩です。
私が実際にクリニックを検討する場合に調べた助成制度と保険適用範囲については別記事でまとめます。
● まとめ｜治療費と助成制度を知り、安心して治療に臨むために
不妊治療は身体的・精神的だけでなく、経済的な負担も大きいものです。
治療を受けるにあたっては、費用の全体像を把握し、制度を賢く活用することがとても大切です。
特に保険適用や助成制度など、使える制度を正しく理解しておくことで、経済的な不安を軽減しながら、必要な治療に集中できます。
費用と制度に関する重要ポイント：
制度の多くは申請しなければ受けられないため、情報収集と準備がカギとなります。
費用面の不安を少しでも減らすことで、治療への前向きな気持ちが生まれやすくなります。
ご自身の状況に合った支援制度をしっかり確認し、納得のいく治療を進めていきましょう。
まずは焦らず、あなたのペースで始めてみてください。
きっと、その一歩が未来につながっていきます。
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